PwCコンサルティング PwC Consulting LLC
PwCコンサルティング HPより
企業について
圧倒的なグローバルネットワークをもつ総合コンサルティングファーム
グローバルネットワークが可能にする、総合的なサービス
PwCは、世界155カ国、28万人を超えるスタッフを有するプロフェッショナルサービスネットワークであり（2022年現在）、「Brand Finance Index 2020」では世界で最も強力なブランドの1つに選出されている。
PwC Japanグループは日本におけるビジネスを担っており、サービスごとにコンサルティング、ディールアドバイザリー※、監査、税務、法務を担当する法人がある。PwCコンサルティングは、日本におけるPwCのコンサルティング部門として、公的機関、製造・流通サービス、金融、製薬・ヘルスケア、情報通信・メディアなど幅広い業種・業界を対象に、経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供している。
近年、ビジネスの複雑化に伴って、事業の局所よりも上流から下流までトータルにサポートすることを求められることが多い。そうした中、PwCコンサルティングは、あらゆる業界の、あらゆる経営課題に対応できる幅広いケイパビリティをもつことが強みだ。これを支えているのが「グローバルネットワーク」と「法人を越えた協力体制」である。
まず、全世界の主要拠点をカバーする「グローバルネットワーク」によって、リアルタイムで海外法人の最新の知見や情報をシェアしている。PwCが世界で手がける最新事例は、ファームの垣根を越えて情報共有される。
例えば、PwCは世界20カ国以上に電力自由化に関するコンサルティングサービスを提供しているが、このような各国で同じテーマの案件を多く獲得できる背景には、グローバル全体での知見やノウハウの蓄積と共有の仕組みがある。
そして、「法人を越えた協力体制」を大きな強みとしている。例えば、会計基準のIFRS導入は、監査や会計のアドバイスだけでなく、システムや業務プロセス再構築に関するコンサルティングも連携させていくことが不可欠。その点、PwC Japanグループに所属する各法人が緊密に連携することで、各分野の専門家がシームレスに連携し、ワンストップで総合的なサービスを提供できる。
サイバーセキュリティの強化で、国際イベントの安全な開催を支える
PwCコンサルティングでは、業種やクライアントごとに設定されたゴールに向けて、各ソリューションのエキスパートが高水準のサポートとパフォーマンスを提供している。
直近では、サイバーセキュリティ分野でのコンサルティング実績が特筆される。昨今、重要インフラをターゲットにしたサイバー攻撃が世界中で発生し、大きな被害が報告されているが、同社は早くからサイバーセキュリティ専門のコンサルティングチームを組成し、サイバー攻撃の動向に即したセキュリティ対策から、グローバルでビジネスを拡大する体制構築まで総合的なサービスを提供している。
例えば、オリンピックやサミットのような国際イベントに向けて、電力や放送をはじめとする重要インフラ企業のサイバーセキュリティ対策を支援。模擬サイバー攻撃を行う「レッドチーム演習」や経営層向けのサイバー演習など、現場の技術者から経営者まで幅広い層のサイバー能力強化を請け負っている。
成長のためのM&A・ジョイントビジネスで、時代のニーズに対応
PwCはグローバルにおいて、時代の要請に持続的に応えていくために、自社を進化させる同業他社や異業種の買収・ジョイントビジネスを積極的に推進している。2013年にはPwC米国がデジタルクリエイティブエージェンシーのBGTを買収し、デジタルサービスに参入した。これに伴って、2015年にフロリダ州にプロトタイプやデザイン、その他のクリエイティブを制作する「エクスペリエンスセンター」を開設。すでに日本でもデジタル領域のサービスが、PwCのグローバルネットワークと協働しながら始まっている。
2014年には、100年の歴史をもつ世界最古の戦略ファームであるブーズ・アンド・カンパニーを買収。これに伴い、同日本法人はPwC Japanグループに参加。PwC Strategy&にブランド名を刷新して、「100年にわたる戦略コンサルティングの経験」と、PwCのネットワークによる「深い専門性、幅広さ、実績」とを掛け合わせることで、戦略から実行までをワンストップで支援する体制をより一層強化している。
一方、PwCのPurpose（存在意義）である「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」に基づき、コーポレートレスポンシビリティ活動にも注力している。持続可能な責任あるビジネス、コミュニティへの支援、環境への取り組みなどのテーマごとに精力的に取り組んでいる。2020年５月には一般財団法人PwC財団を設立。革新的なアイデアを駆使して社会課題に取り組む団体の活動を支援し、社会へのさらなるインパクト創出をめざしている。
グローバルネットワークを活かし、成長できる
「自分がどんなに優れたコンサルタントであっても、一人でできることは限られている。グローバルネットワークを存分に活かし、クライアントに最高品質のサービスを提供しよう」。PwCコンサルティングのパートナーが若手コンサルタントによく伝えている言葉だ。圧倒的なグローバルネットワーク、ナレッジやノウハウの蓄積を最大限に活用することで、同社は他社が追随できない高付加価値なコンサルティングを実現する。国内で活躍する選りすぐりのメンバー間、法人間の連携はもちろん、世界各国のメンバーといかに協働できるかが、PwCのコンサルタントとして活躍するための必要条件だ。
PwCは世界各国に広がるネットワークの広さ、そして擁するプロフェッショナルメンバーの専門性の高さで、世界トップレベルのコンサルティングファーム。そのインフラを活かしてクライアントのニーズに応え、成功体験をグローバルで共有しながらともに成長できる環境がある。
※ディールアドバイザリー：M&Aや事業再編、事業再生などの戦略策定と実行を総合的に支援するサービス。
プライスウォーターハウスクーパース(PwC）は、ディールアドバイザリーとコンサルティングサービスを提供するグローバル大手総合系コンサルティングファームであり、世界4大会計事務所の一角を占める巨大ファームである。
日本の監査法人では、PwCあらた有限責任監査法人がそのメンバーファームとして提携関係にある。
1849年にロンドンにて創業以後、成長を続け、現在では世界約157カ国にオフィスを展開、26万人以上のスタッフを抱える。グローバルの本拠地はロンドン。日本国内では、東京、大阪、名古屋、福岡、京都にオフィスを有している。組織再編や事業改革など、企業の自立的成長戦略を提供する「コンサルティング」と、事業の立ち上げを迅速・効率化するM&Aや提携など企業の外部成長戦略を提供する「ディールアドバイザリー」の二つの分野を上手く連携、機能させることによって、顧客企業の価値向上を中長期的にサポートしている。
また、PwCグローバルネットワークの専門性やナレッジを活用するとともに、PwC Japan における監査（PwCあらた有限責任監査法人）・税務（税理士法人プライスウォーターハウスクーパース）といったスペシャリストと連携し、多様化、複雑化する経営課題の解決に適した支援体制を構築している。
2009年にべリングポイント（2002年8月に朝日アーサーアンダーセンとKPMGコンサルティングの事業統合により設立）の一部を買収。プライスウォーターハウスクーパースコンサルタントとなる。翌2010年1月1日に、PwCアドバイザリー株式会社とプライスウォーターハウスクーパースコンサルタント株式会社（旧ベリングポイント）が経営統合、プライスウォーターハウスクーパース株式会社」となった。（同日、さらにこれにプライスウォーターハウスクーパースHRS株式会社が参画。）
この経営統合により、PwCは経営・戦略コンサルティングサービスの一層の拡充に成功している。
近年、PRTM、ブーズ・アンド・カンパニー、マーバルパートナーズなど、多数の買収を行ってきたPwCジャパンは、2016年3月1日に大規模な組織変革を実行。
プライスウォーターハウスクーパースのコンサルティング部門、PwCストラテジー株式会社（旧ブーズ）、PwC PRTMマネジメントコンサルタンツを統合し、「PwCコンサルティング合同会社」を設立。
※PwCの他部門は2016年3月の同組織変革により以下のように再編されている。
ディールアドバイザリー→PwCアドバイザリー合同会社（プライスウォーターハウスクーパース株式会社から社名変更。）
旧マーバルパートナーズ→プライスウォーターハウスクーパース マーバルパートナーズ
-
代表者代表執行役社長 安井 正樹
-
設立PwCジャパン 1999年
PwCコンサルティング合同会社 2016年 -
所在地東京都千代田区丸の内2-6-1 丸の内パークビルディング
PwCコンサルティングのインタビュー特集
News & Topics
PwCコンサルティングの理念
以下にPwCの行動規範を引く。
PwC PurposeとValuesの実践
PwCのカルチャーは、ファーム内外からの期待や要望に基づくフレームワークを支えに発展し続けています。こうした期待や要望が私たちの行動の指針となり、以下に挙げた私たちの信頼を築くことに役立っています。
ビジネス活動における信頼を築く
お互いの信頼を築く
社会における信頼を築く
情報利用における信頼を築く社会における信頼を構築し、重要な課題を解決するために、私たちがクライアントや同僚と協働する際に…
Act with integrity
正しいと思ったら声を上げる、それが困難と感じるときほど
最高のクオリティを期待し、生み出す
自分自身のレピュテーションが問われているかのように決断し行動するMake a difference
常に世の中の情報に通じ、その将来について自分の意見を持つ
同僚、クライアント、そして社会と共に、行動を通じてインパクトを生み出す
絶えず変化する環境にスピード感をもって対応するCare
すべての人を個人として尊重し、その人にとって何が大切なのかを理解する
一人ひとりの貢献を認め合う
周りの人の成長をサポートし、その人が最も能力を発揮できるやり方を尊重するWork Together
様々な境界を越えて協働し、人脈、アイデア、知識を共有する
多種多様な視点、人材、アイデアを求め、それらを結びつける
双方向のフィードバックを通じて、互いを高め合うReimagine the possible
現状に挑戦することをいとわず、新しいことを試す
創造する、試す、失敗から学ぶ
いかなるアイデアに対しても先入観を持たないwww.pwc.com/jp/ja/about-us/member/assurance/mission.htmlより引用
PwCコンサルティングの沿革
PwCは元々、「プライス・ウォーターハウス（Price Waterhouse）」と「クーパース＆ライブランド（Coopers & Lybrand）」という別々のファームであったが、1998年に両社が合併。
これにより「プライスウォーターハウスクーパース（PricewaterhouseCoopers）」が発足した。
プライスウォーターハウス
- 1849年
- 会計士サミュエル・ローウェル・プライス（Samuel Lowell Price）がロンドンに事務所を設立。
- 1865年
- サミュエル・ローウェル・プライスがウィリアム・ホーリーランド（William Holyland）、エドウィン・ウォーターハウス（Edwin Waterhouse）とパートナーシップを締結。（ウィリアム・ホーリーランドは後に独立）
- 1874年
- プライス・ウォーターハウス&カンパニー（Price, Waterhouse & Co.）として知名度を上げる。
- 1997年
- クーパー&ライブランドとの合併を発表
クーパース＆ライブランド
- 1854年
- ウィリアム・クーパー（William Cooper）がロンドンに会計事務所を開設。
- 1861年
- ウィリアム・クーパーのオフィスに彼の兄弟が合流し「クーパース・ブラザーズ」となる。（Edwin Waterhouse）とパートナーシップを締結。（ウィリアム・ホーリーランドは後に独立）
- 1898年
- アメリカでロバート・モンゴメリー（Robert H. Montgomery）、ウィリアム・ライブランド（William M. Lybrand）、アダム・ロス・ジュニア（ Adam A. Ross Jr.）T・エドウィン・ロス（T. Edward Ross）がライブランド・ロス・ブラザーズ&モンゴメリーを設立。
- 1957年
- クーパース・ブラザーズとライブランド・ロス・ブラザーズ&モンゴメリー、カナダのマクドナルド・カリー&カンパニーが合併。「クーパー&ライブランド」となる。
- 1997年
- プライス・ウォーターハウス&カンパニーのと合併を発表
プライスウォーターハウスクーパース
- 1998年
- PWとクーパースの合併を実施、現在のプライスウォーターハウスクーパース（PwC）となる。
- 2000年
- ヒューレット・パッカードに対してコンサルティング部門の売却を図るがこれに失敗する。
- 2002年
- コンサルティング部門の分社化を検討するも、IBMへの売却を決定する。
売却後のコンサルティング部門は、IBM ビジネスコンサルティング サービス（現：日本IBM）となる） - 2009年
- べリングポイントの一部を買収。
- 2010年
- PwCアドバイザリー株式会社とプライスウォーターハウスクーパースコンサルタント株式会社（旧ベリングポイント）が経営統合。
- 2011年
- PRTMを買収。
- 2014年
- ブーズ・アンド・カンパニー（Booz ＆ Co）を買収。
- 2015年
- マーバルパートナーズを傘下に収める
- 2016年
- コンサルティング部門とPwCストラテジー、PwC PRTMマネジメントコンサルタンツを統合し「PwCコンサルティング合同会社」を設立。
従来のPwCは「PwCアドバイザリー合同会社」に社名変更。
PwCコンサルティングのサービス
インダストリー
- 自動車
- 素材･鉄鋼･化学･繊維
- 重工業･産業機械
- 医薬
- 消費財業界･小売･流通
- 航空･運輸
- ハイテク
- 情報通信
- 総合商社
- 銀行
- 不動産
- ノンバンク
- 保険
- 公的機関
- 教育
- ヘルスケア
ファンクション
- ディールアドバイザリー
- 事業再生サービス
- トランザクションアドバイザリ
- バリュエーション
- 官民パートナーシップ
- 不動産
- 戦略
- ファイナンス
- ＣＲＭ
- ＳＣＭ
- ＨＲＭ
- ガバナンス
- テクノロジー
PwCコンサルティングの求める人物像
PwCでは、新卒、中途採用ともに実施している。
中途採用については通年採用となっており、異業種からの転職希望者やコンサルティング未経験者にも門戸を開いている。
従って、MBAなどの資格保有は採用の条件とはならないが、その一方でアドバイザリー業務・会計・IT・ビジネス全般に関する資格はコンサル業務に有意義であると歓迎される傾向があり「公認会計士試験合格者採用」という枠がある。
また、グローバルファームでありながら英語などの語学力も必須条件ではない。（ただし、当然グローバルプロジェクトへの参画は困難なため、語学に自信がない場合は、同社の語学研修プログラムの利用が推奨される。）
PwCコンサルティングでのキャリアパス
PwC入社後は、経験や能力により以下の内適切なポジションでキャリアをスタートさせていくことになる。
また、同社では「ジョブローテーション」と呼ばれる全社員を対象とする異動制度があり、これは戦略的人材育成を目的としている。
他にも「オープンエントリープログラム」という社員自ら異動希望を出すことのできる異動支援制度があり、同社員は、こうした柔軟な制度の下でキャリアアップをしていく。
アソシエイト
担当業務、作業の遂行、クライアント担当者との信頼構築など、シニアマネージャーに適宜指示、サポートを仰ぎながら、コンサルタントとして必要やスキルと専門性を身に付けるステージ。
シニアアソシエイト
担当業務、作業の遂行や、クライアント担当者との信頼構築に加え、後輩やアソシエイトの指導が求められるステージ。
マネージャー・シニアマネージャー
作業スケジュールの管理や品質の管理などを行う。現場責任者としてのステージ。
ディレクター
プロジェクトのスコープ、進め方、方向性を決定するステージ。
クライアントのキーマンとの信頼構築やスタッフの指導に加え、継続してプロジェクトを受注することが求められる。
マネージングディレクター
ディレクターの業務に加え、パートナーが行う業務（経営参画）などにも携わるポジション。
パートナー
複数のプロジェクトに対して責任を負う立場。新規クライアントの開拓やチームマネジメントの他、PwC自体の経営にも参画するステージ。
PwCコンサルティングのトレーニング
Core Consulting Skills Academy
PwCでは中途入社社員のために、コンサルティング業務に必要なスキルの強化を図る1ヶ月間の入社時研修を行っている。
このトレーニングではプレゼンテーションスキル、ドキュメンテーション（議事録作成）スキル、情報を構造化するロジカルシンキングなど、コンサルタントに必要な基礎スキルに加え、課題解決のシュミレーションまでを行っている。
コンサルタントとしての知識、スキル、立ち居振る舞いの習得は勿論、ファームとクライアントの”Client-for Life”関係を構築し、進化させていくための能力向上を目的としたトレーニングで、他業種からの転職者でも、スムーズに立ち上がれるよう配慮されている。
Digital Upskilling
Digital領域に不安のある方や最新スキルや知識を習得したい中途入社社員のために、デジタル領域スキルプログラムを用意している。
Manager Training
経験を積んだ管理職向けのプログラム。
E-Learning
モバイルアプリ「Digital Fitness」やE-Learningを多数導入し、いつでもデジタルを学べる環境を用意している。
PwCコンサルティングの関連書籍
PwCコンサルティングへの転職を志す方へ、面接までに読むべきお勧めの書籍をご紹介します。
-
ブロックチェーンをビジネスで活用する -
デジタルチャンピオン
-
「ビッグデータ」という言葉に踊らされないための品質の基本
-
技術を強みとした新規事業開発の教科書
-
シェアリングエコノミーまるわかり
-
企業のためのサイバーセキュリティの法律実務
-
グローバル経営のエグゼクティブ・マネジメント‐世界に通用する「役員」の確保・育成・任用・処遇
