コンサル業界の基礎知識

数多くのビジネスリーダーから高い注目を集めるコンサルティング業界のキャリア。この記事では、具体的な仕事内容から、代表的なコンサルティングファームの分類、ファーム内でのキャリアパスや年収水準など、コンサル転職において必須となる基礎知識をご紹介します。

コンサルタントとは？

コンサルタント（consultant）とは、民間企業や公共機関などのクライアントに対して、高度な専門知識と幅広い知見に基づき、情報収集・現状分析・解決策提案と実行支援を行うプロフェッショナル人材のことです。
そして、クライアントの経営を支援するための戦略立案、実行支援を業とする会社のことをコンサルティングファームと言います。
コンサルティングファームは、数万人規模の大所帯から、数名程度の小規模な組織まで、数多く存在します。

コンサルタントの仕事

「解決策の提案」がコンサルタントの主業務

コンサルタントの仕事は「クライアント企業の課題解決を支援すること」です。
そのために、コンサルタントはクライアント企業の現状を把握し、複雑に絡み合った課題を整理し、解決策を提示します。
企業の実態を把握するために、クライアントの経営幹部だけでなく、クライアント企業の顧客や従業員と直に話をし、課題解決の糸口を見つけるといった作業をすることも珍しくありません。また、グローバル展開するコンサルティングファームでは、海外オフィスにある知見を入手して、解決策の策定に役立てることもあります。クライアント企業内に蓄積されているデータや新たに集めたアンケート結果などの、定量データを様々な角度から分析することで見えてくる事実もたくさんあります。
それらの膨大な情報を構造化し、課題を整理し、解決策を考えます。根気よく課題に向き合い、ビジネスゴールを達成するために尽力するのが、コンサルティングファームのコンサルタントの役割です。

「解決策の実行支援」へ拡大するコンサルタントの仕事

「解決策の提示」が主業務であったコンサルタントの仕事も、昨今では「解決策の実行支援（インプリメンテーション）」まで踏み込んで行われるケースが増えています。
実際、マッキンゼーやボストンコンサルティンググループなど、従来は提案や助言を強みとしていた外資戦略系コンサルファームにおいても、新たな成長領域として専門チーム設立するなど、実行支援機能を強化しています。
実行支援（インプリメンテーション）は、現場での具体的な成果を求められる業務であり、組織に新しい業務が定着するまでには時間がかかるため、実施期間も長期にわたります。その過程では単に「正しい」解決策を提示するだけでなく、クライアントの現場社員に行動を変革してもらうために、地道なコミュニケーションと小さな改善を積み重ね、粘り強く努力することが求められます。
一般的には華やかなイメージのあるコンサルタントという仕事ですが、現実ではとてもリアルで人間臭い仕事と言えるでしょう。

「フィーベース」から「バリューベース」へと変化するコンサルの仕事

「解決先の提示」から「解決策の実行支援」へと進んだコンサルティング業界の流れは、一部ではさらにその先に進み、実際にクライアントと一緒に資金を出し合って会社を作るなどして、問題解決のためにリアルの事業に取り組むコンサルティングファームも現れてきています。
この背景にはコンサルティングファームが解決策を実施した結果について、顧客とともにリスクを分かち合う「リスクテイキング」の発想があります。
従来の「時間当たりの単価×時間」というコンサルティングフィーに基づいたビジネスの枠を超え、実際に生み出した価値（バリュー）に対して報酬を得るという新たな段階にコンサルティングファームは直面しています。
実際に、顧客と資金を出し合って会社をつくることで一緒にリスクを取り、事業に取り組むコンサルティングファームの例は、アクセンチュアをはじめとする大手総合コンサルファームや国内戦略系コンサルファームなどで行われています。このようなビジネスモデルは、もはやクライアントというよりも運命共同体のビジネスパートナーとしての関係性といえるでしょう。

コンサルティングプロジェクトのテーマ例

コンサルティングプロジェクトのテーマの幅も年々広がってきています。
例えば近年は、大企業の既存事業の先行きの不透明さから既存事業の改革のみならず、新規事業開発やM&A戦略、ベンチャー企業とのアライアンスに関する依頼が増えています。直近では、コロナ禍によってデジタルトランスフォーメーション（DX）需要が急拡大しました。また、いよいよ多くの企業がSDGsやESGへの対応を加速していく必要があり、これらの案件数も増加傾向にあります。そのため、社会課題解決に関心を持つビジネスリーダーの転職先としても、人気が高まっています。
コンサルタントの仕事の幅は10年前では考えられないほど広がっています。今後も社会の変化や企業からの要請によって、その範囲はますます拡大していくでしょう。

コンサルティング業界の市場規模は？

昨今、コンサルティング業界はこれまでにないほどの活況を呈しており、市場規模は成長を続けています。その背景には、日本企業を取り巻く競争環境の激化に伴い、既存事業のビジネスモデル再構築や新規事業の立ち上げなどの大規模な変革の必要性が増していることがあります。特に、M&Aとそれに伴う組織統合、DX推進、CVC運営、SDGs推進など、社内では対応の難しい新しいテーマが増加し、コンサルティングファームの需要が増しているのです。

IDC Japanの調査によると、国内コンサルティング市場の年間平均成長率（2021～2026年）は8.8％で、2026年には市場規模がおよそ8732億円になると予測されています。コンサルティングファームが支援する経営課題や対象企業は広がっており、産業規模は今後ますます大きくなるでしょう。

コンサルタント（コンサルティングファーム）の機能

クライアントは、いったいどのような価値を求めてコンサルタント（コンサルティングファーム）へ仕事を依頼するのでしょうか。コンサルティングファームがクライアントから期待される機能は、以下の5つに大別されます。

実際のコンサルティング業務においては、上記５つの機能のうち複数、あるいは全ての機能が複合的に絡み合っているケースがほとんどです。
コンサルティングファームにしても、コンサルタント個人にしても、すべてを持っている場合もありますが、そうでない場合のほうが多いのが現状です。
コンサルタントになりたい場合、自分の得意とする分野と、コンサルティングファームの得意とする分野が一致していることが転職活動において大切になってくるでしょう。

コンサルタントの仕事の進め方

コンサルタントの仕事の進め方は、プロジェクト単位で業務を行う点に大きな特徴があります。コンサルタントは恒常的にどこかの部署に属するのではなく、一定期間ごとに次々とプロジェクトに参画していく形態をとっています。
プロジェクトの期間は、2～3カ月程度の短期型から、企業の経営や組織の変革に深く関わっていくプロジェクトのように数年にわたる長期型まで様々です。

1人が常に1つのプロジェクトにしか参加しないコンサルティングファームもあれば、同時並行的に2～3つのプロジェクトに参画するコンサルティングファームもあります。
若手の間は同時期には1つのプロジェクトしか参画しなくても、ポジションが上がっていくと同時並行的に複数のプロジェクトに加わるようになるのが一般的です。
コンサルタントは途中で他のプロジェクトに移ることもあれば、時にはプロジェクトのテーマが途中で変わることもあります。
数ヶ月単位で、新しい業界、新しいテーマのプロジェクトに参画し、短期間でキャッチアップすることが求められますので、成長意欲の高い好奇心旺盛な方にフィットする仕事と言えます。

コンサルティングファームの種類

コンサルティングファームは、各ファームの得意領域によって種類が分かれています。
コンサルティングファーム、と一口で言っても、その範囲は一言では説明できないほど広がっており、事業計画や新規事業の相談を受けて提案する「戦略系」、ITによる経営改革やDX推進を行う「総合系・業務IT系」、官公庁向けのリサーチや政策提言を行う「シンクタンク」、事業再生やM＆Aに関わる「財務系（FAS）」、人事・評価制度や人材開発の課題解決を専門にする「組織人事系」などが挙げられます。

ただし、近年はコンサルティングファームの担う業務領域の多様化に伴って、ファーム間の明確な境界線がなくなりつつあります。
それは経営課題が複雑化・高度化する中、クライアントからのニーズが大変高まっており、多くのコンサルティングファームが組織規模や業容を拡大しているからです。

その中でも、特に事業を拡大し注目を集めているのが、「総合系」です。事業戦略、デジタル戦略、ERP導入、BPO、RPAなどを含めた変革を提案し、デジタル対応を迫られるクライアントの課題解決を支援しています。

本サイトでは、コンサルティング業界の最新動向に基づいて、コンサルティングファームを下記の7つに分類しています

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  戦略系コンサルティングファーム

  多様なインダストリーやファンクションにおける経営課題を解決するファーム

  戦略系コンサルへの転職［徹底解説］を読む

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  総合系コンサルティングファーム／業務IT系コンサルティングファーム

  業務改善、IT戦略、ERP導入、SI、BPOなどの経営課題を解決するファーム

  総合系コンサルへの転職［徹底解説］を読む

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  シンクタンク

  大手企業グループの基盤を活かし、経営・ITコンサルや調査を行うファーム

  シンクタンクへの転職［徹底解説］を読む

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  財務系コンサルティングファーム（FAS）

  財務・事業再生・M&Aアドバイザリーを中心とするファーム

  財務系コンサル・FASへの転職［徹底解説］を読む

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  組織人事系コンサルティングファーム

  HR領域で人事戦略・制度設計や組織風土改革・人材開発を行うファーム

  組織人事系コンサルへの転職［徹底解説］を読む

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  先端・専門領域系（AI、DX、環境）コンサルティングファーム

  先端的なテーマや業務・業界に特化した専門的なファーム

  先端・専門領域系コンサルへの転職［徹底解説］を読む

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  マーケティング・ブランディング系コンサルティングファーム

  マーケティング戦略・ブランド戦略の立案から実行まで総合支援するファーム

  マーケティング・ブランディング系コンサルへの転職［徹底解説］を読む

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  医療・メディカル系コンサルティングファーム

  病院経営基盤を総合的に強化する専門的なコンサルティングを行うファーム

  医療・メディカル系コンサルへの転職［徹底解説］を読む

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  監査法人アドバイザリー部門

  大手企業の監査や各種のアドバイザリーサービスを展開するファーム

  監査法人アドバイザリーへの転職［徹底解説］を読む

コンサルタントのキャリアパスと役割

コンサルティングファームのポジション（職位）は、経験年数や期待される役割に応じて①パートナー、②マネジャー、③コンサルタント、④アナリストの4つに大別されます。
キャリアパスは基本的にアナリスト、コンサルタント、マネジャー、パートナーの順で昇進していくことになります。この役職が上がるスピードがとても早いのが、コンサル業界の特徴のひとつです。ここでは、それぞれのポジションが担う役割や特徴をご紹介致します。

※各ポジションの呼び方は、コンサルティングファームによって異なります。
ファームごとのポジションの呼び方についてはこちらをご覧ください。

コンサルティングファーム別の役職名

コンサルティングファームの職位は、①パートナー、②マネジャー、③コンサルタント、④アナリストの4つに大別されますが、これら4つの職位の呼称はファームによって異なります。
ここでは、コンサルティングファーム別の役職名を一覧形式で紹介します。

コンサルタントの年収水準

コンサルタントの年収は業界全体として高収入だと言われていますが、実際はどうなのか気になる方も多いのではないでしょうか。

各ファームや個人の実績によって変動がありますが、目安としてご紹介します。

パートナー

パートナーはファーム経営の一翼を担うだけに、相応の業績を上げれば報酬も大きく、社会的地位も高くなります。あくまでも参考程度になりますが、戦略系ファームでは3000万～1億円以上、総合系のファームでは2000万～1億円以上の水準となってきます。

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マネジャー

プロジェクト進行の責任者であるマネジャーはコンサルタントの花形でもあります。このクラスの年収は戦略系ファームでは1500万～2500万円、総合系ファームでは1000万～1500万円の水準になります。さらにマネジャーとパートナーの中間的なポジションであるシニアマネジャーやディレクターのクラスになると、戦略系ファームでは2000万円～3000万円、総合系ファームでは1500万円～2000万円となります。個々のマネジャーの実績に応じ、年収水準にも大きな幅が見られます。

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コンサルタント

アナリストからコンサルタントに昇進した場合、戦略系ファームでは1000万円～1500万円、総合系ファームでは700万～1000万円の水準になります。

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アナリスト

アナリスト（新卒、第二新卒～若手）の場合、戦略系ファームでは600万～1000万円、総合系ファームでは500万～800万円の水準となります。

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デジタル技術の発展やグローバル化によって、企業を取り巻く競争環境は激しさを増しています。さらに、地政学リスクやSDGsへの対応も、必須の時代となりました。日本企業が次々と新しい課題に直面する中、コンサル業界の存在意義はますます高まっていくことが予想されます。ビジネスの最前線に立ち、日本経済を支える仕事がしたい方にとって、コンサル業界は一層魅力的な業界となるでしょう。

コンサルティング業界への転職を希望する方は下記の記事も併せてご確認ください。

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